沢井　清司

安住　修三

増田　強三

児玉　　宏

角野　宏達

岡村　九郎

京都府医師会乳がん検診委員会

　生存率の差が、Stageとの間よりStageとの間の方が大きい乳癌では、早期発見よりも、進行乳癌（Stage、）になってから治療を開始する乳癌を減少させることに力点を置いた方が乳癌による死亡率を減少させる効果があると考えられる。そこで、1979年より京都市で行ってきた乳癌検診のうち、進行乳癌になってから治療を開始する乳癌を減少させるために行ってきた努力について報告する。
　京都方式の特徴は、外科の開業医を中心に約230名の医師が検診医として参加。一次検診に超音波検査を併用。検診の際、自己検診の重要性をアピール。超音波読影会の開催などである。検診医に対するアンケート調査では、「1.0cmの腫瘍でも検診で発見できる」と回答した率は、検診経験5年未満の医師が58.7％であったのに対し、検診経験15年以上では92.5％と大きな差を認めた。また、受信者の腫瘤自覚なしで発見された乳癌症例のうち、検診医が視触診で腫瘤を発見した乳癌の比率をみると、前期（1979〜1983）30.3％、中期（1984〜1988）59.5％、後期（1989〜1993）70.0％と有意な（p＜0.005）向上を認めた。さらに京都市における大多数の外科開業医が占める検診医は、自らが担当するprimary careの場においても、乳腺疾患の診断技術が向上し、より早期の段階で専門医に紹介するようになった。これらの効果と自己検診の普及により、京都市では、進行乳癌になってから治療を開始する乳癌が減少することが期待された。