角野　宏達

安住　修三

沢井　清司

児玉　　宏

増田　強三

岡村　九郎

田村　　元

京都府医師会乳がん検診委員会

　京都市では、多数の開業外科医が検診医として参加し、1979年度から1994年度の16年間に全員に視触診を行い、有所見者に超音波検査を行う乳癌検診を延べ279,546名に行った結果、323例の乳癌を発見した。検診間隔は１年であることから、中間期乳癌は検診受診後１年以内に、検診以外の手段で診断された乳癌とした。この期間における中間期乳癌は60例であった。集検発見乳癌と中間期乳癌の比率は、前期（1979〜1985）の4.1：1に対し、後期（1986〜1994）は7.0：1と、集検発見乳癌に対する中間期乳癌の比率が減少する傾向を認めた。したがって検診技術の向上に伴って中間期乳癌のうち、いわゆる「見落し例」は減少しつつあるのではないかと考えられた。
　また、京都市における中間期乳癌は検診時被検者に腫瘤の自覚がなく、検診医も腫瘤を触知しなかったが、検診時における自己検診の指導や検診自体の啓蒙効果により、検診後に腫瘤を自覚して医療機関を受診した症例がほとんどを占めていた。したがって、自己検診法の指導により、自己検診で早期に発見される中間期乳癌がかなりの頻度を占めると考えられた。
　さらに進行度の比較でも、集権発見乳癌がStage：71.0％、：19.2％、：8.6％、：1.2％であったのに対し、中間期乳癌はStage：73.7％、：19.3％、：7.0％、：0.0％と差を認めず、中間期乳癌が検診発見乳癌より悪性度が高いとの所見は認めなかった。