癌検診に関する国庫補助金が一般財源化され、自治体主導の乳癌検診は昨今のマンモグラフィ（MMG）導入の問題とリンクし、大きな転機に差し掛かっている。今後の施策の方向性を考える上での基礎となる資料を得る目的で、1997年度の横浜市の乳癌検診の有効性を検証した。
[対象]
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一次検診で要精検とされた1,380名。検診で発見された癌症例70名のうち、カルテをレビューできた67名については、同時期に治療を受けた症例から年齢をマッチさせた134名を対照群とし、症例対照研究を行った。 |
| [結果] |
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婦人科（G）は68施設/666名で要精検率3.7％、内科系（M）は28施設/69名で3.1％、外科（S）は65施設/645名で7.0％。このうち精検時に何らかの臨床診断がついた有所見率はそれぞれ59.6％、84.1％、81.4％。精検を他施設へ依頼したのはG:76.5％、M:82.6％、S:18.5％。実際に精検を手掛けたのはG：16施設/229名、M:4施設/32名、S:80施設/1,115名、結果のみで詳細不明４名。精検時の診断方法では超音波（US）のみがG:75％、M:100％に対し、S:17％。一方、SではMMG/USの組み合わせ以上のものが60％であった。精検時診断癌の79名中９名が最終的に良性だった。症例対照研究では検診群（S群）は有症状者が85％を超え、対照群（C群）との差がなく、腫瘍径・病期Ⅰ以下の割合・ｎの結果とも有意差は見られなかった。 |
| [まとめ] |
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現行の視触診のみの検診は本来の姿からは遠く、早期癌の発見に寄与していない。乳癌検診学会等のガイドラインにそったMMG検診の導入と精度管理の確立が早急に望まれる。 |
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