全国におけるマンモ併用検診の実態を調査する目的で、平成13年7月、47都道府県医師会に対してアンケート調査を行い、全県から回答を得た。その結果について報告する。
47都道府県の中29県でマンモ併用検診が開始されている。しかし、その規模は各県5,000人程度の小規模で受診率は低い。各県とも多くの問題を抱えているが、大きな問題点は本学会、行政、医師会の三者がばらばらで、連携がまったくとられていないことが明らかになった。まず行政に対しては住民に乳癌検診の有効性に関する説明、受診勧誘、個人負担金の軽減、マンモ検診車購入補助等が挙げられる。本学会は読影医、撮影技師の育成を進めてほしい。学会の情報を県医師会へ流してほしいという要望がある。各県医師会は県下の実態を把握する必要があり、マンモ併用検診、精検施設の精度管理の徹底を図る必要がある。以上がアンケートの希望事項をまとめたものであるが、今後は米国に見るように、本学会、行政、医師会、マスコミ、民間諸団体、関連業界などが一体となって乳癌撲滅のための国民運動を展開すべきであると考えられた。
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