黒住　昌史 １，２）

秋山　　太 ２）

市原　　周 ２）

小山　徹也 ２）

越川　　卓 ２）

津田　　均 ２）

林　　　透 ２）

森谷　卓也 ２）

嵩　真佐子 ２）

大内　憲明 ２）

遠藤登喜子 ２）

埼玉県立がんセンター病理科 １）
厚生労働省「50歳未満の適正な乳がん検診のあり方に関する研究」班 ２）

　厚生労働省「50歳未満の適正な乳がん検診のあり方に関する研究」班では，乳がん検診体制における病理診断登録の実状を把握する目的で，「乳がん検診体制における病理診断の位置付け」に関するアンケート調査を行った。回収率は56％であり，回答した27機関の全検診受診者数は72万人であった。紹介した病院から病理診断の報告を受けた機関は85.2％であり，病理診断のための書式を有する機関も85.2％であった。しかし，病理医が記載している機関は3.7％しかなく，病理診断結果を独立した「病理診断書」として登録している機関も25.9％しかなかった。また，本班で作成する予定の「病理診断登録」書式を74.1％の機関が使用する考えがあると回答した。このアンケート調査結果から，欧米の「乳がん検診における病理診断登録システム」と同様の体制を作る必要があると考えた。